GoProの全勝期、衰退期、回復期について
GoProの次期モデルの発売日、製品特徴について予想
アクションカメラ業界を切り開いたブランドと言えばGoPro。
最近、GoProが衰退しているとの声をよく耳にしますが、実際はどうなのでしょうか。
GoProに関連する資料をまとめ、20年間の歴史を振り返りながら、次期モデル「GoPro HERO13」と「GoPro MAX2」の製品特徴と発売時期について予測してみました。
GoProが全勝期だった三つの理由
アクションカメラ業界を切り開いた王者
アクションカメラというカテゴリのカメラが登場する前に、先にGoProというブランドが生まれました。
GoPro社長のニック・ウッドマンさんが起業する時に、初代製品を「サーフィンに最適なカメラ」と位置づけ、2004年にフィルムカメラの「GoPro Hero 35ミリ」をリリースしました。
2010年に発売されたGoPro HD HERO Originalは、いわゆる初代Heroとして大成功を収め、GoProはついにアクションカメラの分野での王者に輝きました。
スマホとの区別化に成功
スマホで気軽に撮影できる時代において、逆にアクションカメラのユーザーニーズが高まります。
アクション系のスポーツが趣味であれば、大体スマホで撮影できないシーンがあります。例えば、サーフィン、バイクとスキー・スノボであれば、頑丈さのあるアクションカメラが最適。
YouTubeとともに成功、30億以上の再生回数を獲得
2009年3月、GoProはYouTubeに公式アカウントを発表。登録者数1120万人、チャンネルの再生回数は30億回を超え、Appleを上回るブランドとして有名。
下記は10年前で発表された動画ですが、2億以上の視聴者数があります。
衰退期を向けた四つの理由
会社ポジジョンの混乱
2015年からアクションカメラのメーカーとしてのポジションから、コンテンツ・プロダクションのプロ会社と一時的な混乱が生じました。
公式のYouTubeチャンネルで素晴らしいビデオコンテンツを投稿し、合計30億以上の再生回数を超え、膨大なフォロワー数と注目を集めた一方で、膨大なコストが投入され、製品のクオリティが低下してしまいました。
【粗利益率】が会社の経営状況を判断する方針で、GoProの粗利益率は2014年の45%から2023年までに32%まで、13%落ちています。
製品開発(R&Dコスト)の削減と製品力不足
2014年と2015年にはHero 4 SilverやGoPro Hero 4 Sessionなどの製品を発売しましたが、製品ラインナップの拡大がブランドの成長につながらなかった過去があります。GoPro製品の販売台数は、2015年の頂点の658万台から2019年には426万台まで減少しました。
ライバル企業が全勝期
GoProが衰退する中で、ライバルのDJIとInsta360が台頭しました。
DJIのOsomo ActionシリーズやInsta360のONEシリーズ(ONE RS、ONE X2、X3)、Aceシリーズが製品力にす優れてアクションカメラ業界の市場競争を激化させました。
中華勢の勢いが増す中で、GoProの対応はどうなるのでしょうか。
コロナに伴い、回復期を迎える
EC事業の拡大
2020年、コロナの影響を受け、オフライン店舗の運営よりもオンラインストアを中心としたEC事業を展開するようになりました。
公式ストアGoPro.comに複数回のセールキャンペーンを開催し、2021年までの間に粗利益率が40%以上に回復しました。
2021年、GoProの売上高は11億ドルに達し、前年比で30%増加しました。そのうち公式ストアGoPro.comが貢献した収入は3億9200万ドルで、全体の売上の34%を占めています。2022年、GoProの売上高は10億9000万ドルで、前年比で6%減少しましたが、それでも利益を維持し、純利益は2900万ドルでした。
GoProサブスクリプション
GoPro最新の事業報告書によると、サブスクリプションサービスGoPro Premiumサブスクリプションには250万人の利用者がいます。
90%以上のユーザーが有料プランを選択しています。サブスクリプションサービスとGoPro Quickの成功は毎年の事業報告で取り上げられ、GoProの回復期を支えた柱となっています。
製品ラインナップの調整
2020年以降、製品戦略としてアクションカメラのHEROシリーズに集中。
廉価版のHERO7 Sliver、ホワイトカラーのHERO7 Whiteが販売停止。360度カメラのMAXシリーズも2019年以来更新更新されていません。
人員削減計画とスポンサーシップに関わるコスト削減
人員削減計画は2017から発表され、2024年まで続けられています
過去には1500人程度の雇用もありましたが、現在は約800人の削減が行われています。
また、GoProは年間で多額のコストを費やしてスポーツ大会のスポンサーシップに熱中した過去があります。例えば、モータースポーツ「ロードレース世界選手権」、「Red Bullメディアハウス」など。
2024年はアクションスポーツの「X Games」の公式スポンサーとしていますが、過去に比べてコストを削減しています。
GoProの20年間
全勝期:2004年〜2015年
衰退期:2016年〜2020年
回復期:2021年〜現在
イベント | |
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2002 | 創業 |
2004 | 初代のGoPro Hero 35ミリフィルムカメラを発売 |
2005 | 売上収益35万ドル突破 |
2006 | Digital Heroを発売 |
2007 | オーディオ撮影機能を向上、Digital Hero3を発売 |
2008 | 広角レンズを備えたDigital Hero 5 を発売 |
2010 | Hero HDをリリース 127°の広角レンズで1080Pの高解像度ビデオを撮影 |
2011 | 80万台の販売台数と2億3000万ドルの売上収益に達成 |
2012 | 投資ラウンドの時点で、評価額は22億5000万ドル |
2014 | ナスダックに上場、売上収益が6.34億ドル 評価額は130億ドル、粗利益率が40%以上 Heroシリーズ、発売開始 |
2015 | DJIと連携、PHANTOM 2を発売 |
2016 | ドローン業界に参入、Karmaを発売 GoPro Hero5を発売 4.2億ドル赤字に |
2017 | 人員削減計画を発表 ドローン業界から撤退 |
2018 | ドローン「Karma」の失敗から影響を受け、 粗利益率が初めて30%以下、株価が大幅に下落 |
2019 | 360度カメラ、GoPro MAXをリリース GoPro Hero 8をリリース、赤字が継続 |
2020 | 粗利益率が40%から35%、株価が大幅に下落 |
2021 | 複数回の人員削減 公式ストアGoPro.comで赤字回復 粗利益率が40%までに増加、売上収益12億ドル |
2022 | 創業20年 GoPro Quickのサブスクリプション登録者が225万人 GoPro Hero11を発売 |
2023 | GoPro Hero12を発売 |
2024 | オーストリアのヘルメットブランド「Forcite Helmet Systems」を買収 X Gamesの公式スポンサー |
GoProの時期モデルはいつ発売?
2024年、【GoPro HERO13】と【GoPro MAX 2】の発売が予想されますね。
発売時期
まずは、【GoPro MAX 2】と【GoPro HERO13】の発売が予想されます。
もちろん、同時に発売する可能性もあります。
価格
【GoPro MAX 2】は多分【GoPro MAX】の61000円より高く、75,000円くらい
【GoPro HERO13】は少し微妙ですが、68,800円と予想されます。
製品特徴
GoPro MAX 2
ライバル社のInsta360の人気製品「X3」に合わせる感じ
- 8K映像
- 7200万画素
- 1/2インチセンサー
- 10メートル防水
GoPro HERO13
ライバルのOsomo Acition4とAce Proの長所を取り入れる感じ
- 4K30fps
- 27MP画素
- HyperSmooth 7.0
- Horizon Lock
以上は全部、素人予想ですが、
一GoProファンとして【GoPro MAX 2】と【GoPro Hero13】の発売を期待しています
ここまでお読みいただきありがとうございました!